YouTubeのコピペで稼げるに消費者庁が注意喚起!詐欺にあわないために

YouTube系

どーも、斉藤です。

先日、消費者庁が「月収50万円なんてコピペするだけで簡単に稼げます」とうたい多額の金銭を支払わせたとして、株式会社イメージに対して注意喚起をしました。

まずは17000円の情報商材を販売し、その後10万円~130万円と有料コースに誘導していくといった販売手法で、4億ぐらい稼いでいたようです。

私のメルマガを読まれている方なら、もちろん引っかかっていないとは思いますが…消費者庁、今更ですか?って話ですよね。

消費者庁のPDF

消費者庁が注意喚起している部分

消費者庁が注意喚起をした部分として、下記の文面が挙げられています。

「15 分のコピペ作業で最低月収 50 万円!」
「月収 50 万円なんてコピペするだけで簡単に稼げます!」
「知ってる人は 100%稼いでいます!」
「スマホやPCでコピー&ペーストするだけで即完了!」
「78 歳の〇〇さんも YouTube で簡単に稼いでいらっしゃいます。」
「最低3万円キャッシュバック!」
「簡単に稼げる!完全コピペビジネス」

うーーーん、いかにも情報弱者向けのコピーですよね、こんなのに引っかかる方も悪いと言いたいですが、それに対して実際に参加した人達5000人に対して、月に50万円を稼げた人は0人だったとのこと。

稼げた人がゼロ人っていうのもさすがにヒドイですよね。

 

もちろん情報商材に限らず、教育系のコンテンツで100%稼げるようになるというのはあり得ないです。

これは予備校とか大学の赤本とかと一緒です。

やはり受け手の能力も少なからず必要になってくるので。

にしても5000人も参加者がいて0人というのは、やはりノウハウがダメです。ゴミですね。

 

消費者庁が注意喚起をする理由もわかりますが、内容を見てみたら自動動画編集ツールとかいうモノを使ってやるみたいなので、原因はそこかなと。

ツールを使うこと自体は推奨しますが、全てをツールで完結させるのははっきりって怖いです。

面倒な作業(リサーチなど)をツールで行い、コンテンツ編集などを自身でやるというのであれば問題ないと思いますが、全てをツールに頼ってやる時点で、ちょっとどうかなと。

他社依存の商品に引っかかってしまうのは本当に危険なので注意してくださいね。

YouTubeでコピペで稼ぐことはできるのか?

YouTubeを見ていると良くあるのがテレビ番組とかをそのままあげているモノ。

コレって「事実の報道という名目で、著作権に引っかからないよ!」って教えているところがあるからなんですが、イヤイヤ全然引っかかりますよね。

素人目に見ても危ないっていうのはわかります。

 

じゃあ、「YouTubeを使ってコピペで稼ぐことはできないのか?」というと実際は稼げたりします。

どこかの動画をパクってあげるのではなく、2チャンネル(5ちゃんねんる)とか、そのあたりのコンテンツであればコピペでも稼げるといえば稼げてます。

コレとかはほぼコピペで稼げています。

ほぼコピペで半年で月収100万越え

 

ただし、現在では完全なコピペではなくキュレーション的なまとめ、編集作業は必要だと感じています。

このあたりの文章の編集とか、そういった部分でライティング技術は必要だと感じているので、私のメール講座でも、まずはブログから学んでもらっているわけです。

 

コピペのYouTubeアフィリエイトだけで月に200万とか稼いでいる友達とかいますが、やっぱり潰しがきかないんですよね。

前に「他の稼ぐ方法を教えてよ!」と言われて、ちょっと教えてあげたことがあるのですが、文章力が低すぎて低すぎて断ったことがあります(笑)

小学生低学年の文章レベル…さすがに中学レベルの文章力はないと難しいです。

これもなにもコピペで簡単に稼げてしまっているということが原因なわけです。

 

YouTubeをはじめWEB系ってガガッー!と稼ぎやすいのですが、何かのタイミングで稼げなくなることも多いです。

そのときに文章ライティングの技術があれば、何度でも稼げるようになります。

なぜなら稼げる仕組みは無くなっても、言葉がなくなることはあり得ないので。

 

アフィリエイトに限らずビジネスでは稼げるときにガンガン稼ぐことが大切ですが、稼げなくなった時のことも考えておくと良いと思います。

何かのタイミングで全て失ったとき、あなたに何が残りますか?

 

会社の地位とかそういうモノなんてまやかしに過ぎないです。

いつ無くなってもおかしくない時代ですからね。

大切なことは「自分の力で稼ぐ」ということ。

もっと言えば「言葉の力で稼ぐ」ということ。

なぜなら、言葉がなくなるということは、まずありえないので。

そういったビジネスの本質的な部分を踏まえて、メール講座ではお話をしているわけです。