どーも、斉藤です。
情報商材というと一般的な方にとっては馴染みのないモノだったりしますが、簡単にどういうモノかというと、インターネットを媒体に売買をされる情報（ノウハウ）の事を言います。
お金を稼ぐ方法だったり、犬のしつけだったり、TOEICで高得点を取る方法だったり、異性からモテる方法だったり…悩みを解決してくれるノウハウが情報商材として販売されているわけです。
また、情報商材の多くは、画像やテキストなどからなるPDFファイルのだったり、音声コンテンツ、動画コンテンツなどイロイロとあります。
個人的には書籍やDVDの延長上にあるものと考えていますが、専門家でなくても誰でも彼でも販売をすることが可能なので、自称専門家とか、詐欺師みたいな人達も販売者側に多く見られます。
また値付けも販売者が勝手に決めることができるため、内容と価格が見合わないといったクレームも多かったりするのが情報商材です。
モラル的にどうかな？ということもありますが、書籍であれば立ち読みしたりして内容を確認できたりしますし、出版までかなりの費用がかかるため下手な商品を販売できなかったりといった防止柵にもなります。
そのため書籍の場合は安心して購入することが出来るかと思いますが、情報商材ではそうしたストッパーの役目になるものが少ないので、詐欺まがいな商材が出てくることになります。
とはいえ、最近の書籍でも価格に見合わないゴミみたいなものが多くなっていますよね？
これも出版業界の不況によるモラルの低下によるものなんだろうなと。
話が少しずれてしまいましたが、モノの価値というものは相対的（人それぞれ）なので、価格と価値のバランスが崩れてしまうとクレームにつながるわけです。
価格＜価値
上のこの式に当てはまるような優良な情報商材はモチロン多くありますし、当サイトでもそうした商材をご紹介していきます。
目次
情報商材が詐欺と言われる理由
上でもお話しましたが、コンテンツの価値よりも価格が高いと感じた場合、購入者の方はダマされたと思ってしまうことも多いです。
その時に関係してくるのが、商材販売の販売LP（ランディングページ）の誇大広告のコピーライティングや、その商材を紹介するアフィリエイターのアオリ文句などが大きく関係をしています。
特にアフィリエイターの方は紹介をするだけなので、サポートを特典で付けると言っておきながら、売り逃げしてサヨウナラ！といった人も多いので注意が必要です。
また、ノウハウで稼ぐことよりも、そのノウハウを販売させることで大きな収益を得させようとする商材や塾も中にはあります。
下のような図になります。
商材・塾の価格が30万円とか高額な場合、ノウハウで稼げずにあせった購入者の方は商材販売でお金を得ようと躍起になります。
高額商材の場合はアフィリエイト報酬単価も高かったりするので、数本販売するだけでも購入金額をまかなうことができますが、そもそも稼ぐことができないノウハウを買わされた人たちは不幸でしかないですよね？
こうした人たちにならないように情報商材の購入時には気を付ける必要があります。
その他にも本当に詐欺まがいの商材もあるので注意が必要です。
絶対にこのノウハウでは稼げていないよな？というものや、昔は稼げていたのだけれども今は稼げなくなったノウハウなども、そのまま販売継続をしている情報商材もあるので気を付けてください。
WEBビジネスは稼げるようになる期間も早いですが、外部要因（自分以外の力が稼ぐために関係している）に依存しすぎているモノだと、稼げなくなることも早かったりするので、最新の情報を手にするようにしましょう。
このサイトではなるべく早く稼げて、資産になりやすい情報商材をオススメしています。
初心者の方がこれからWEBビジネスを始めるのであれば、まずはブログで稼ぐ方法を身につけると良いです。
文章で稼ぐ力をつけることができれば、あらゆるジャンルで応用が効くので。
炎上系YouTuberヒカルも情報商材販売者だった
今でこそYouTuberのヒカルさんもまた『金髪起業家ヒカル』として情報商材販売者で稼いでいた時代があることは有名です。
度々、2ちゃんねる（5ちゃんねる）の掲示板でも炎上しています。
初めて8ヶ月ほどで月収1200万円を稼いだと自称しており、ほとんどの方は信じてはいないかと思いますが、実際にヒカルさんが販売していた情報商材の販売者に聞いてみたところ、本当にそのくらいは販売していたとのこと。
恐ろしく早くYouTuberとして急上昇をしたのもWEBマーケティングの仕組みを熟知していたからだとも言えます。
ただし、その時に販売していた情報商材の特典として90日間のメールサーポートを付けていたとのことですが、購入者の方によればサポートなんてほとんどなかったそうです。
アフィリエイターではよくある話なので、情報商材を購入する際は紹介者のアフィリエイターの方がしっかりされている方かどうかチェックしておくことも重要だったりするわけです。
ぶっちゃけ、コチラの商材に関してはサポートが無くてもコンテンツ通りに進めればソコソコ稼げます。
詐欺商材の見分け方
情報商材自体が良いモノであれば、紹介するアフィリエイターは誰でも構いません。
アフィリエイターの特典やらサポートとかも不要だったりします。
しかしながら、どの世界にも常に存在するのが詐欺師です。
詐欺商材というのは常に出回っていますが、そうした商材に引っかからないようにするためには、あなたの意識レベルを高める必要があります。
意識レベルが低い人ほど詐欺師たちの格好のカモになります。
例えばこんな文句が販売LPに書かれていたら要注意です！
「あなたは何もせずに大金を稼ぐことができます！」
「毎日5分のスマホをタップするで現金が勝手に入ってくる！？」
こんな感じの文句が書かれている場合は、ほとんど詐欺商材だと思っていいです。
原理原則として何もしないでお金が入ってくるのであれば、ワザワザ多くの人に教えないですよね？
コッソリと稼ぎまくるはずです。
こうした原理原則を無視した情報商材・塾・無料オファーなどには乗らない方が身のためです。
少しでも興味を持って乗ってしまうと、アレヨアレヨとコピーライティングに負けてゴミ商材をつかまされることになります。
一流の詐欺師たちはカモにアプローチをすることも一流なわけです。
何もしなくてもお金を稼ぐことができると考えている脳停止した方は、一生涯、自分の力で稼げるようにはならないので、変な夢を見ずにサラリーマンの労働や、普通にアルバイトをした方が身のためです。
情報商材の返金をさせる5つの方法+1
ただし、そうした安易なオファーに引っかからなかった場合でも、詐欺みたいな情報商材をつかまされることもあります。
私も結構な詐欺商材をつかまされてきました（笑）
基本的には情報商材の返金は情報という性質上できないと考えましょう。
それでも、どうしてもお金を返金させたいという方は、以下の5つの方法をヒントにしてもらえればと思います。
1 販売業者に直接連絡をする
事前の説明やキャッチコピーと実際の情報商材の内容に明らかな相違があった場合など、売り方に問題があると思われる場合は、直接販売者の方に連絡をして返金の交渉をしてみると良いかと思います。
証拠をしっかりとそろえてあれば、返金に応じてくれる可能性もあります。可能性は薄いですが…。
ただし、連絡を無視してたり、初めから返金するつもりもなく売り逃げるような販売者の場合効果がないことは言うまでもありません。
２ 消費者センターを使って返金交渉をする
あなたがお住まいの地域の消費者センターに相談をしに行くのもひとつの手ですが、法的な効力を消費者センターはもっていないため、返金の強制力はありません。
そのあたりの事に関しても、詐欺系商材の販売者は熟知しているわけです。
しかし、あまりにも悪質であったり、状況に応じては消費者センターがあなたの代わりに販売業者と交渉をしてくれたり、専門の弁護士を紹介してくれたりします。
そうした行動が販売業者にプレッシャーを与えることにもつながります。
消費者センターは事前に電話で連絡を取って直接面談のアポイントをとります。
消費者ホットライン（電話番号188）に電話をするとお近くの消費者センターにつないでくれます。
３ 弁護士に相談をする
上の項目でもお話をしましたが、情報商材返金の専門の弁護士の方もいらっしゃいます。
もちろん、弁護費用がもちろん発生をしますので注意が必要です。
弁護士の方への相談は無料の場合もありますが、そこから弁護の着手にあたっては着手金を前払いで支払い、その後、返金額から一定の割合で報奨金も支払います。
弁護士の着手金だけでも20万円ほどの金額が発生してしまうので、赤字になってしまうことの方が多いです。
また、年収が一定額以下の場合は法テラスという施設を使うことによって、無料相談をすることもできたり、必要な費用を分割で支払うことも可能です。
４ クレジットカード会社に連絡をする
情報商材の購入の際にクレジットカードを利用していている場合、詐欺関連の請求を止めることは可能です。
法律上、手数料を含めた4万円以上の商品を分割で購入した場合、その商品が脅迫・詐欺・紛らわしい広告による勘違いなどによって購入をした場合、『支払い停止の抗弁』を使いクレジットカード会社からの請求を拒否することができます。
また、上記に当てはまらない場合でも、詐欺的な商品の支払いを取り消すことができる『チャージバック』という制度もあるため、クレジットカード会社に連絡をして、支払いの停止が可能かどうか確認をするのも、ひとつの手です。
5 警察に被害届を提出する
警察に被害届を提出するということは、直接返金を求めるものではありません。
警察は民事不介入となるので、個人で返金を求める場合は民事訴訟裁判を起こす必要があります。
しかしながら、販売者側としては被害届を提出されるという行為に関して非常に大きなプレッシャーとなります。
そうした駆け引きを通して販売者側と返金交渉をする事もできるということを頭に入れておきましょう。
６ 情報商材のクーリングオフは可能なのか？
良く言われることが情報商材の『クーリングオフ』についてです。
『クーリングオフ』とは、一定期間内であれば無条件に一方的に申し込みや契約をキャンセルすることができる法制度になります。
しかしながら、どんなものにもクーリングオフが使えるわけではなく、クーリングオフが使用できる案件は限られています。
訪問販売・キャッチセールス・電話勧誘・マルチ商法・ネズミ講等の違法なモノ等になります。
情報商材はネットで販売されているモノとなり、通信販売にあたるのでクーリングオフの適用外になるため返金をすることはできません。
情報商材についてのまとめ
ここまでお読み頂きありがとうございました。
こうして情報商材についてお話をしていくと、詐欺まがいのものだったりするものが多く、手を出すにはリスクが多すぎると思われることもあるかもしれません。
しかしながら、情報商材の良いところ、メリットも多くあることも事実です。
例えば、流れの早いWEBビジネスの場合ですと、書籍になっている情報では古すぎるということも良くあります。
出版までに時間がかかってしまったり、高額の費用がかかったりするために、ニッチな生きた情報を仕入れることが難しかったりします。
販売されている情報商材によっては、ノウハウが古くなった際には、追加費用無しで新しいノウハウを提供してくれる優良商材もあります。
また、文章だけでは伝わりづらい部分などを動画で説明をしているモノや、わからない時に販売者に気軽に聞ける環境等があったりするのも、情報商材のメリットだと言えます。
書籍では手に入れることができない手軽さもまた情報商材のメリットと言えるわけです。
私自身、書籍だけではなく優良な情報商材と出会えたことによって、大きく稼げるようになりました。
ですので、情報商材で詐欺られてしまった場合は、コレも勉強だと考えて前に進むことが大切だと私は考えています。
ただし、その時に重要なことは…
- どうして詐欺商材にダマされてしまったのか？
- どんなアフィリエイターにダマされたのか？
- どんな販売ページでダマされたのか？
自分の行った行動を振り返るようにしています。
なぜなら、詐欺師たちも常に最新の手法を駆使してきますので、マーケティングの勉強になったりするんですよね。
ただし、ダマされないことの方がもっと大切です。
情報商材の購入の際には、一度冷静になって決済ページへと進みましょう。
